「化学科の就職先って、結局どこなの?」——この問いに「化学メーカーと製薬」とだけ答えるのは、半分しか答えていない。化学系の学生が就く仕事は、どの業界かとどの職種かの2軸で決まり、さらに学部・修士・博士のどの学位で応募するかで選べる範囲が変わる。業界名だけを並べた一覧では、自分がどこに入れるのかが見えない。

化学系の就職先が広いのには理由がある。化学製品の多くは、自動車・半導体・医薬品・食品・化粧品といった他の産業の原料や部材になる。化学は産業の上流にあるので、化学を学んだ人の行き先も業界をまたいで散らばる。

この記事では、化学系の就職先を業界×職種×学位の対応表として整理し、自分の研究分野がどこにつながるかを見たうえで、採用ページ・有価証券報告書・大学の就職実績で自分で確かめる方法を示す。

この記事の答え
化学系の就職先は、化学メーカー・製薬・食品・電子材料などの業界と、研究・開発・生産技術・品質保証・技術営業・特許などの職種の組み合わせで決まる。学位で変わるのは応募できる職種の幅である。
この記事で分かること
・化学系の主な就職先(業界)と、それぞれで化学系が就く職種の対応表
・6つの職種の仕事の中身と、専門分野の一致が効く職種・効きにくい職種
・学部・修士・博士で変わること(一般的な傾向と、確かめ方)
・自分の研究分野からつながりやすい業界と、「就職に強い分野」の考え方
・応募資格・有価証券報告書・特許・大学の就職実績を使った情報の取り方
本記事は個人の見解であり、特定の大学・企業・官公庁の公式情報ではない。採用の条件や職種の区分は企業・年度によって変わる。応募資格や配属の決め方は、必ず各企業の最新の採用ページと募集要項で確認してほしい。この記事はその確認の仕方を示すものである。

化学系の就職先は「業界×職種」の2軸で考える

就職先と聞くと、まず業界名(化学メーカー、製薬、食品…)が浮かびやすい。しかし、毎日の仕事の中身を決めるのは、業界と同じかそれ以上に職種である。同じ化学メーカーでも、研究所でフラスコを振る人、工場で製造プロセスを改善する人、顧客の工場へ出向いて技術的な相談に乗る人では、仕事の中身がまったく違う。

逆に、業界が違っても職種が同じなら仕事は似ている。食品会社の品質保証と医薬品会社の品質保証は、扱う規制や製品は違っても「分析して、記録して、基準と照らす」という骨格は共通する。だから就職先を調べるときは、「どの業界の、どの職種か」という組み合わせで見るのが正確である。

もうひとつの軸が学位だ。学部・修士・博士のどれで応募するかによって、同じ業界・同じ職種でも応募できる募集とできない募集がある。この3つを順に整理していく。

数字で見る:化学系の学生はどこへ進むのか

前提として、公的統計で分かる範囲を押さえておく。文部科学省「令和7年度学校基本統計(確定値)」によると、大学(学部)卒業者に占める就職者の割合は77.0%、大学院等への進学率は12.7%である。修士課程修了者では、就職者の割合が78.2%、大学院等(博士課程など)への進学率が11.2%となっている。

これは全分野の数字で、理系に限ると様子が違う。年度・集計の異なる別の資料だが、分野別の統計(文部科学省「大学院関連参考資料集」p.13、令和6年度)では、学士課程修了者の進学率は理学で46.1%、工学で39.8%だった。化学系の学科の多くは理学部・工学部に置かれている(農学部や薬学部にも化学系の学科がある)。理学・工学の化学系にいるなら、学部で卒業する人と大学院へ進む人が、どちらも大きな割合を占める環境だと考えてよい。進学するかどうかの判断材料は 理系は大学院に行くべきか(進学率・学費を数字で検証) で詳しく扱っている。

業界別に見た化学系の主な就職先

化学系の学生が就く主な業界を、その業界が何を作っているかと化学系が就く主な職種で整理すると次のようになる。ここに挙げた職種はその業界で化学系の求人が見られる代表例で、すべての企業に全職種があるわけではない。

業界 何を作る・何をする 化学系が就く主な職種
化学メーカー(総合・機能性化学) 樹脂・塗料・接着剤・機能性材料・農薬など、他産業の原料や部材 研究・開発・生産技術・品質保証・技術営業・特許
石油化学・基礎化学品 原油や天然ガスからの基礎化学品を大型プラントで連続生産 生産技術・プロセス開発・研究(触媒など)・品質保証
素材・電子材料 半導体・ディスプレイ・電池向けの材料、高純度薬品、ガラス・セラミックス 研究・開発・生産技術・品質保証・技術営業(顧客の製造工程に合わせた技術対応)
製薬 医薬品の探索・開発・製造 研究(創薬化学・プロセス化学・分析)・製剤開発・生産技術・品質保証・薬事・特許
化粧品・トイレタリー 化粧品・洗剤・日用品 研究(素材・界面)・処方開発・品質保証・生産技術
食品 加工食品・飲料・調味料・食品素材 研究・商品開発・品質保証・生産技術
分析・受託(受託分析・受託合成・受託製造) 他社から依頼された分析・合成・製造を請け負う 分析・合成の技術職・品質保証・技術営業
分析機器・科学機器メーカー クロマトグラフ・分光装置・質量分析計などの装置と、その使い方の提案 開発・アプリケーション開発(測定法の提案)・技術営業・品質保証
エンジニアリング会社 化学プラントなどの設計・建設 プロセス設計(化学工学の知識が中心)
公務員・公的研究機関 行政の技術系職員、自治体の試験研究機関、国立研究開発法人 技術系行政職・分析・研究(国家公務員・地方公務員の採用試験には化学系の試験区分を設けているものがある。区分名は人事院や各自治体の試験案内で確認する)
教員 中学・高校の理科教育 教員(教員免許状が必要)
IT・データ ソフトウェア開発、データ解析、研究開発向けのシステム エンジニア・データ分析(化学の知識が直接効くのは材料・創薬向けの領域)

上の表でも、製造業のほぼすべての業界に品質保証が入っている。製品や分析結果を納める企業は、その品質を確かめる仕事を抱えるからだ。技術営業は、他社に材料・装置・技術サービスを売る企業(化学メーカー・素材・電子材料・分析機器・受託)で重みが増す。買い手が技術者なので、売り手にも技術の言葉が要る。一方、研究職は研究所を持つ企業や公的研究機関に、生産技術は工場を持つ企業に置かれる。業界を先に決めすぎると、職種の選択肢を自分で狭めてしまう。

業界名の境界はあいまい
・「化学メーカー」の中に電子材料や医薬品の事業を持つ企業がある
・食品会社が医薬品や化粧品の事業を持つこともある
・自動車・電機・半導体デバイスなど最終製品のメーカーにも、材料や電池、製造プロセスの技術職がある
・業界名ではなくその企業の事業の内訳を見る(確かめ方は後述)

製薬を志望するなら

製薬業界は化学系の代表的な志望先の一つで、医療用医薬品(先発・後発)とOTC医薬品で企業の性格が違う。研究職に絞った就活の進め方は 製薬業界の研究職への就活ロードマップ にまとめている。この記事では、製薬を「研究職以外も含めた職種の選択肢の一つ」として扱う。品質保証・製剤開発・生産技術・薬事・特許といった職種も化学の専門を活かせる(新卒で個別に募集されるか、配属や異動で就く職種かは企業によって違う)。医薬品の特許の仕組みは 医薬品の特許制度 が参考になる。

6つの職種:何をする仕事で、専門分野がどこまで効くか

職種を理解するうえで大事なのは、職種によって「大学での研究分野との一致」が効く度合いが違うという点である。理由は単純で、職種ごとに仕事で使う知識の種類が違うからだ。

職種 仕事の中身 研究分野の一致が効くか
研究 新しい物質・材料・反応・製品の種を探す。研究所が主な職場 効きやすい。配属テーマが専門に近いほど、学生時代の知識と技術がそのまま使える
開発 研究の成果を製品にする。顧客の要求に合わせた配合・処方・グレード設計 ある程度効く。ただし製品と顧客の知識が仕事の中心になる
生産技術・プロセス開発 実験室の反応を工場の規模で安全かつ安定に動かす。製造工程の改善 化学工学(反応・分離・熱の扱い)の専攻は直接つながる。他の化学分野の出身者も、入社後に工程と安全の考え方を学んで就く
品質保証・品質管理 製品が基準を満たすかを分析で確かめ、記録と手順を管理する 研究テーマより、機器分析(クロマトグラフィー・分光法)の経験と記録の正確さが効く。分析化学の専攻は直接つながる
技術営業・テクニカルサポート 顧客の技術的な課題を聞き、自社製品での解決策を提案する 化学全般の素養が効く。専門分野より、相手の工程を理解する力が問われる
特許・知財 研究成果を特許として出願・権利化し、他社の特許を調べる。企業の知財部門のほか特許事務所でも働く 化学の読解力が効く。明細書を読み書きするため、文章と論理の正確さが要る

研究職で「分野の一致」が強く効く理由

研究職は、研究所や部署ごとに扱う研究の領域が決まっている。配属先の領域が大学での研究に近ければ、文献の読み方、実験の勘所、測定データの解釈といったその分野に固有の技術を早くから使える。企業から見ても育成の期間が短くなる。だから研究職の採用では、研究分野と配属テーマの近さが話題になりやすい。

これに対して、生産技術・品質保証・技術営業は、どの分野を研究してきた人でも入社後に学ぶ知識の比重が大きい。工場の設備や規格、顧客の製造工程は大学では教わらない。ここでは特定分野の深さに加えて、化学の基礎(有機・無機・物理化学・分析)が広く身についているか、実験で失敗の原因を切り分けてきた経験があるかが見られる。化学工学や分析化学のように、職種と直接つながる専攻もある。

この差を知っておくと、「自分の研究分野は就職に役立たない」という不安は小さくなる。分野の一致が効きにくい職種では、分野以外のもの(基礎の広さ・実験の経験・工程への関心)も重く見られるからだ。

職種を選ぶときの問い
・新しいものを探したいのか(研究)、形にしたいのか(開発)
・大量に安定して作る仕組みに関心があるか(生産技術)
・正しさを測って保証することにやりがいを感じるか(品質保証)
・人と話して技術で課題を解くのが好きか(技術営業)

学部・修士・博士で変わること

学位によって変わるのは、主に応募できる職種の幅である。ここは企業や職種による違いが大きいので、一般的な傾向として述べたうえで、必ず自分で確かめる方法を添える。

学位 一般的に見られる傾向 確かめる場所
学部卒 生産技術・品質保証・技術営業・公務員の技術系区分など、応募できる職種は多い。研究職の募集では学部卒を対象外とする企業もある 採用ページの「応募資格」「募集職種」
修士卒 研究・開発職の募集で、応募資格を「修士課程修了(見込み)以上」とする例がある。学部卒と同じ職種にも応募できる 応募資格欄の学歴の記載、職種別の募集要項
博士卒 博士向けの採用枠や通年採用を設ける企業がある。公的研究機関・大学の研究職は博士の学位を応募条件にする募集が見られる 博士採用のページ、研究職の公募情報

なぜ研究職では修士以上を求める募集が見られるのか

研究職の仕事は、テーマを自分で計画し、実験し、結果を解釈して次の手を決めるサイクルを回すことである。学部の卒業研究は修士課程より期間が短く、このサイクルを指導を受けながら経験する段階にとどまることが多い。修士では同じテーマに長く取り組み、学会発表なども含めて、サイクルを自分で回した経験を積みやすい。企業が研究職の応募資格に修士以上を書く背景には、この経験の差があると考えられる。

ただし、これは「研究職=修士必須」という意味ではない。学部卒でも応募できる研究開発職の募集はあるし、企業によって条件は違う。だから一般論で判断せず、志望企業の採用ページで応募資格欄を1社ずつ確かめるのが確実な方法である。応募資格に修士が書かれていれば、その職種について進学は「遅れ」ではなく参加条件になる。

博士は「窓口が増える」と考える

修士課程修了者の大学院等への進学率は、全分野で11.2%(令和7年度学校基本統計)である。分野によって差はあるが、博士課程へ進むのは修士修了者の一部だ。博士の就職では、修士と同じ技術系採用の窓口で応募できる企業もあれば、博士向けの説明会や採用枠を別に設ける企業もある。さらに、大学の博士人材向けのキャリア支援や、公的研究機関・大学の公募という窓口が加わる。

公的研究機関や大学の研究職の公募は、科学技術振興機構(JST)が運営する求人サイト JREC-IN Portal に集まっている。博士を考えるなら、修士のうちに一度開いて、どんな分野の募集があり、応募条件に何が書かれているかを見ておくと判断の材料になる。

自分の研究分野からつながりやすい業界

研究分野と業界の近さは、研究職を志望する場合に特に効く。化学の主な研究分野と、その専門を使う業界を整理すると次のようになる(就く職種は研究に限らない)。ここはつながりやすさの目安で、この表にない組み合わせで就職する人もいる。

研究分野 身につく専門 つながりやすい業界
有機合成化学 合成・精製・構造決定(NMR・質量分析) 製薬・農薬・機能性化学・電子材料・受託合成
高分子化学 重合・物性評価・成形 化学メーカー(樹脂・塗料・接着剤)・繊維・電子材料
無機・固体化学、電気化学 材料合成・結晶構造・電極反応 電池材料・セラミックス・ガラス・触媒・電子材料
触媒化学・化学工学 反応設計・分離・スケールアップ 石油化学・基礎化学品・エンジニアリング会社のほか、製薬・食品・電子材料など製造プロセスを持つ業界全般
分析化学 機器分析・定量・測定法の開発 受託分析・分析機器メーカー・製薬・化学メーカー・公的機関
生化学・生物有機化学 酵素・タンパク質・細胞を扱う実験 製薬・食品・化粧品・発酵
界面・コロイド化学 乳化・分散・界面活性剤 化粧品・トイレタリー・食品・塗料
物理化学・計算化学 分光・量子化学計算・シミュレーション・データ解析 素材・電子材料・製薬(計算創薬)・IT・データ

「化学で就職に強い分野」はあるのか

「就職に強い分野はどれか」という問いには、ランキングでは答えられない。「強い」の中身が、志望する職種によって変わるからだ。研究職を狙うなら、志望企業の研究テーマに近い分野が強い。生産技術や品質保証を狙うなら、研究分野の違いは研究職ほど大きく効かない(化学工学・分析化学の専攻は直接つながる)。

そのうえで、分野ごとの「強さ」を構造で言うなら、その分野の技術を使う業界の数が目安になる。上の表で、有機合成や分析化学、高分子化学は右の列に並ぶ業界が多い。これは、合成・分析・物性評価という技術が、多くの業界で使われるからである。逆に、扱う対象が特定の業界に限られる分野は、その業界との一致が強い代わりに、行き先の数は少なくなる。

どちらが良いという話ではない。行き先の数が多い分野は選択肢が広く、行き先が絞られる分野は一致したときの説得力が強い。自分の分野がどちらの性格かを知っておけば、エントリー先の組み方が変わる。

分野で就職先を決めつけない
・研究分野と違う業界の研究職に就く人もいる
・研究職以外の職種では、分野に加えて基礎の広さと実験の経験が見られる(化学工学・分析化学のように職種に直結する専攻もある)
・「この分野は就職に弱い」という噂より、志望企業の募集要項を優先する

研究分野をこれから選ぶ人へ

研究室配属の前なら、志望業界から逆算して研究分野を選ぶこともできる。ただし、研究室での数年間は就職のためだけの時間ではない。研究室の選び方は 研究室選びのコツ、拘束時間の見積もり方は 化学系研究室のコアタイムと忙しさの実態 で扱っている。忙しい研究室では就活に使える時間も限られるので、研究室訪問のときに先輩の就活の進め方まで聞いておくとよい(研究室訪問の質問リスト)。

すでに配属されていて、志望業界と研究分野を近づけたい場合は、大学院で別の分野の研究室へ移るという選択肢もある。外部の研究科を受ける場合の準備は 外部院試の進め方 を参照してほしい。

情報の取り方:就職先を自分で確かめる5つの場所

就職先の「一覧」は就活サイトにいくらでもある。差がつくのは、一覧に載っていない事実を一次情報で確かめられるかである。化学系の学生が使える情報源を、見る欄まで具体的に挙げる。

情報源 見る欄 分かること
企業の新卒採用ページ 応募資格・募集職種・配属の決め方・勤務地 学位と専攻の条件、職種別採用か、一括採用か、コース別か、研究所と工場の場所
有価証券報告書(上場企業) 「事業の内容」「研究開発活動」、経理の状況の注記「セグメント情報等」 どの事業で稼いでいるか、研究開発をどの分野に置いているか
特許の検索(J-PlatPat) 出願人に企業名を入れて、最近公開された出願の発明の名称を見る 実際に研究している物質・技術の分野と、自分の専門との距離
大学・学科の就職実績 学部卒と修士修了が分かれているか、企業名と人数 自分と同じ学科・学位の先輩が実際に入った企業
学会・公募情報 学会年会の企業展示・企業セッション、研究職の公募 企業の研究者が自社の技術をどう説明するか、博士・研究機関の募集条件

採用ページは「配属の決め方」を最初に見る

技術系の新卒採用には、応募の時点で職種を選ぶ方式と、技術系としてまとめて採用し、配属を入社後に決める方式がある。後者の場合、研究職を志望していても生産技術や品質保証に配属される可能性がある。どちらが良いかは人によるが、方式を知らずに応募すると入社後の想定がずれる。

実際には、両方を併設する企業や、「研究開発コース」のように大きな括りで募集する企業もある。採用ページに「配属の決め方」「入社後の流れ」「先輩社員の職種」の欄があれば、そこから方式を読み取れることがある。先輩社員の紹介に並ぶ職種の構成も、その企業で化学系がどこに配属されているかの手がかりになる。

有価証券報告書で「業界名」の中身を見る

上場企業は有価証券報告書を公開しており、金融庁の EDINET や企業の投資家向けページで読める。化学系の学生にとってまず役に立つのは、「事業の内容」と「研究開発活動」の2か所である。「化学メーカー」と呼ばれる企業でも、事業の柱が電子材料なのか、樹脂なのか、医薬品なのかは企業ごとに違い、「事業の内容」にはその事業の区分と製品が書かれている。事業ごとの売上の大きさを数字で見たいときは、経理の状況にある注記の「セグメント情報等」を開く。研究開発活動の欄には、どの分野にどんなテーマで研究しているかが文章で書かれている。

ここを読むと、自分の研究分野がその企業のどの事業に近いかが見える。面接で「なぜ当社か」を聞かれたときに、業界のイメージではなく事業の中身で答えられるようになる。

特許で「実際に研究していること」を見る

企業の研究テーマは、採用ページでは抽象的にしか書かれないこともある。より具体的に知るには、工業所有権情報・研修館(INPIT)が運営する特許情報プラットフォーム J-PlatPat で、出願人にその企業名を入れて検索する。最近公開された出願の「発明の名称」を眺めるだけで、どんな物質・材料・製法を研究しているかの輪郭がつかめる。化学系の学生は特許の請求項に出てくる化合物名や物性値を読めるので、この方法を使いこなしやすい。

大学の就職実績は「学位と学科」で絞って読む

大学や学科が公表している就職実績は、自分と同じ学科・同じ学位の先輩の行き先を知るための直接的な資料である。読むときは、学部卒と修士修了が分かれているかを確認する。学部と研究科をまとめて公表している一覧では、修士修了者の就職先が含まれていることがある。また、大学全体の一覧より学科単位の一覧のほうが、化学系の実態に近い。

研究室のウェブサイトに修了生の進路が載っていることもある。載っていなければ、研究室訪問のときに先輩の就職先と職種を聞くのが確実だ。

学会は企業研究者の話を聞ける場所

化学系の学会の年会では、企業の展示や企業の研究者による発表が行われることがある。採用説明会とは違い、企業の研究者が自社の技術を研究者に向けて説明する場なので、研究の中身を具体的に聞ける。学会で発表する予定があるなら、自分の発表と同じ日程で企業の展示を回っておくとよい。

職種と業界を選ぶチェックリスト

ここまでの内容を、エントリー先を決める前の確認項目にまとめる。上から順に埋めていくと、業界名の印象ではなく事実で選べる。

  • □ 志望する職種を1〜2つに絞った(研究・開発・生産技術・品質保証・技術営業・特許、または公務員・教員などの別の道)
  • □ その職種について、志望企業の応募資格に学位の条件が書かれているかを確認した
  • □ 志望企業で配属がいつ・どう決まるか(職種別採用か、一括採用か、コース別か)を確認した
  • □ 有価証券報告書の「事業の内容」「研究開発活動」で、自分の研究分野に近い事業を見つけた
  • □ 特許の出願を検索し、実際の研究テーマと自分の専門の距離を確かめた
  • □ 自分の学科・学位の就職実績で、同じ職種に就いた先輩がいるかを確認した
  • □ 研究職以外の職種でも働けるか、第2志望の職種を決めた
面接への準備はどれも共通
・研究の概要を1分で話す練習は、院試の面接と技術系の面接で共通する
・「なぜその研究をしているか」「何が難しかったか」を言葉にしておく
・質問の型は 院試の面接で聞かれる質問12問 が参考になる

まとめ

この記事のまとめ
・化学系の就職先は「業界×職種」で考える。品質保証は製造業のほぼ全体に、技術営業は材料・装置・技術サービスを売る企業に多い
・研究職は研究分野の一致が効きやすく、生産技術・品質保証・技術営業は基礎の広さと実験経験も重く見られる
・学位で変わるのは応募できる職種の幅。研究職で修士以上を求める募集はあるが、企業ごとに応募資格で確かめる
・「就職に強い分野」は志望職種で変わる。分野の技術を使う業界の数が目安になる
・採用ページ・有価証券報告書・特許・大学の就職実績で、一覧に載らない事実を確かめる

化学系の就職先が広いのは、化学が産業の上流にあるからである。その広さは、業界名だけで選ぶと見えなくなる。職種を先に考え、学位の条件を応募資格で確かめ、企業の事業を一次情報で読む——この順で調べれば、就活サイトの一覧よりも自分に合った地図が描ける。

なお、統計の数値は出典のあるものだが、業界・職種・学位の整理と進路の考え方はこの記事の見解であり、企業や大学の公式情報ではない。最終的な判断は、各企業の募集要項と大学のキャリア支援窓口で確かめてほしい。

よくある質問

化学科の主な就職先はどこですか?

化学メーカー、石油化学、素材・電子材料、製薬、化粧品、食品などの製造業が中心です。ほかに受託分析・受託合成、分析機器メーカー、エンジニアリング会社があり、公務員・公的研究機関、教員、IT・データの分野に進む人もいます。製造業では、研究・開発・生産技術・品質保証・技術営業・特許といった職種によって仕事の中身が大きく変わるため、業界と職種の両方で就職先を考えるのが正確です。

化学系で研究職に就くには修士が必要ですか?

研究・開発職の募集で、応募資格を修士課程修了(見込み)以上としている企業はあります。一方で、学部卒でも応募できる研究開発職の募集もあり、条件は企業ごとに違います。一般論で判断せず、志望企業の採用ページの応募資格欄で学位の条件を1社ずつ確かめるのが確実です。

化学で就職に強い分野はどこですか?

志望する職種によって答えが変わるため、分野のランキングでは答えられません。研究職では志望企業の研究テーマに近い分野が有利になり、生産技術・品質保証・技術営業では研究分野の違いが研究職ほど大きく効かず、化学の基礎の広さと実験経験も重く見られます。分野の性格を見る目安としては、有機合成・分析化学・高分子化学のように、その技術を使う業界が多い分野ほど行き先の選択肢が広くなります。

化学系の学生が研究職以外に就ける職種は何ですか?

開発、生産技術・プロセス開発、品質保証・品質管理、技術営業・テクニカルサポート、特許・知財、製薬の薬事などがあります。品質保証は製造業の幅広い業界にあり、機器分析の経験が活かせます。技術営業は材料・装置・技術サービスを他社に売る企業で重要で、化学全般の素養が活かせます。企業の外では、公務員の技術系職種や理科の教員という道もあります。

企業が実際に何を研究しているかはどうやって調べますか?

上場企業なら有価証券報告書の「事業の内容」に事業の区分と製品が、「研究開発活動」に研究開発の分野が書かれています。事業ごとの売上の大きさは、経理の状況の注記「セグメント情報等」で確かめられます。さらに工業所有権情報・研修館(INPIT)の特許情報プラットフォーム(J-PlatPat)で出願人に企業名を入れて検索すると、最近出願された発明の名称から研究している物質や技術の分野がつかめます。採用ページの抽象的な説明より具体的な情報が得られます。

出典

  • 文部科学省 中央教育審議会 大学分科会 大学院部会(第122回)参考資料1「大学院関連参考資料集」(令和7年12月8日時点)p.13「学士課程修了者の進学率の推移(分野別)」。同資料の出典表記は学校基本調査——PDF
  • 文部科学省「令和7年度学校基本統計(学校基本調査の結果)確定値について」(2026年3月公表)——PDF